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続続・次世代エコカー・本命は?(26)

GMFORDEV電気自動車の開発・販売には相当力を入れている。それと言うのもZEV2018年規制が間近に迫っているからだ。

 

何と言っても2018年には4.5%Total ZEVを販売しなければならなくなっているからである。Total ZEV4.5%=ZEV2.0%(EVorFCV)+TZEV2.5%(PHV) としなければならないからである。

 

そして

Model Years   Total ZEV    Minimum  TZEVs

        Percent     ZEV floor

        Requirement                         

  2018     4.5%     2.0%      2.5%

  2019     7.0%     4.0%      3.0%

  2020    9.5%     6.0%      3.5%       

  2021    12.0%      8.0%      4.0%

  2022    14.5%      10.0%      4.5%

  2023    17.0%      12.0%      5.0%

  2024     19.5%     14.0%      5.5%

  2025    22.0%     16.0%      6.0%

 

と決められているから大変である。2018年モデルと言えば、今年2017年の8月頃から生産されるものである。

 

トヨタはようやく「EV事業企画室」を2016.12.1付けで作ったわけだが、当座はZEVとしてはFCVしかないので大変だ。TZEVは漸くPHVを作ったので一安心であるが、2020年の東京オリンピックの年には、6.0%FCV(とEV)を加州を含む8州(→12州)で販売しなければならないことになる。

 

だからトヨタとしても、EVの投入は必須事項なのである。諸々の事情で、FCVだけでは賄いきれない、からである。(ここら辺の事情は、当ブログ「続・次世代エコカー・本命は!(14)2016.4.21)などを参照願う。)

 

そしてカリフォルニア州が決めたZEV規制は、アリゾナコネチカット、メイン、メリーランドマサチューセッツニュージャージーニューメキシコオレゴンニューヨークロードアイランドバーモントの各州にまで広がっているのである。(http://nedodcweb.org/dailyreport/2011_files/2011-12-14.html による。)

 

トヨタPHVFCVに加えて、「EV」開発にも本腰を入れる理由とは?

2016/11/15 08:03 by Avanti Yasunori 

 

トヨタ自動車2016年度上期(49月)の決算発表で、今後のパワートレーン戦略について明らかにしました。

TOYOTA_PRIUS_PHV

 

それによると、短期的には重点的に投資している従来車の燃費向上や、排ガスのクリーン化促進、HVのバリエーション拡充に取り組む予定で、中期的にはPHVFCVに加え、EVの開発にも力を入れる方針といいます。



TOYOTA

同社はこれまで日産などに比べ、バッテリー容量に起因する航続距離の課題から、EV開発には積極的ではありませんでした。しかし昨今、バッテリー性能が向上しつつあることや、欧州勢の電動化推進状況を踏まえ、EV開発にも力を入れることにしたもの。

FCV開発からの方向転換という訳では無く、当初からの計画に則ったものであり、構造的に難易度が高い燃料電池車から優先的に実現したというスタンス。

 

FCVは水素の充填時間や一充填あたりの航続距離など、ほぼ現行車と同様に扱えるメリットが大きく、排ガスを一切出さないため、「究極のエコカー」とされています。

TOYOTA

 

FCVもモーターで走行する一種のEVであり、外部充電する代わりに、水素燃料を使ってFCスタック(燃料電池)で自車発電する構造で、技術的にはHVPHVFCVからEVへの移行は同社にとって比較的容易なもの。(その逆は難易度大)

TOYOTA_PRIUS_PHV

同社は2017年初めに新型「プリウスPHV」の発売を予定しており、2018年には「カローラレビン」のPHV投入を予定するなど、PHVの展開を加速する構えのようですが、主力市場の米国では、カリフォルニア州で「ZEVZero Emission Vehicle)」規制強化が待ち受けています。

2018年以降、排出ガスを一切出さない電動車(EVFCVの販売比率が、現状の14%から16%に引き上げられる見通し。

同州以外でもZEV普及に積極的なことや、欧米勢がEVの開発に余念が無いことから、トヨタとしても持ち前の開発力と資金力を活かし、「EV」の品揃えを充実させ、フルライン体制で米国の規制強化を乗り切る考えのようです。

Avanti Yasunori

http://clicccar.com/2016/11/15/416047/2/

 

ここに「2018年以降、排出ガスを一切出さない電動車(EVFCVの販売比率が、現状の14%から16%に引き上げられる見通し。」の一文があるが、この「14%から16%」は既に昔の話であって現在は先に掲げた表のように決められているものである。この%には、HV車やPZEV車(Partial ZEV、極限までクリーンなGasoline車)までもが含まれていたもので、2018年規制からはこれらは除外されて、ZEVEV,FCV,PHVだけとなっており、HVZEVからは完全に除外されているのである。この%表示はかなり古いものであり、間違ったものである。詳しくは、小生のブログ「次世代エコカー、本命は?(8)(2014.12.4)を参照願う。

(続く)