2013-01-01から1年間の記事一覧

馬鹿な韓国、頓馬な朴槿恵(5)

「朝鮮人慰安婦」8000~8万人? 慰安婦問題を詳細かつ実証的に論じた「慰安婦と戦場の性」などの著作で知られる歴史学者、秦郁彦氏は1993年、中国などに展開していた兵員数を約300万人とし、将兵50人に慰安婦1人という割合、さらに慰安婦の休日のための予備人…

馬鹿な韓国、頓馬な朴槿恵(4)

米兵は大戦中のヨーロッパでもレイプを盛んにしていました。 米兵、仏女性を性的はけ口に=レイプも多発-大戦中の欧州(2013/05/26-19:29) 【ワシントンAFP=時事】第2次世界大戦中、ノルマンディーに上陸しフランスに進撃した米軍兵士の多くが地元女…

馬鹿な韓国、頓馬な朴槿恵(3)

(4)そして米国は、かって日本に対する「従軍慰安婦非難決議」をしたが、これも間違ったプロパガンダによるものである。そんなことよりもアメリカ進駐軍は日本に来て何をやっていったかの方が、重要なヒストリーである。橋下大阪市長が、「風俗を使え」と…

馬鹿な韓国、頓馬な朴槿恵(2)

(2)さて、管直人が2010(H22).8.10に内閣総理大臣談話を発表して、「当時の韓国の人々は、その意に反して行われた植民地支配によって、国と文化を奪われ、民族の誇りを深く傷付けられました」などと、歴史的事実(ヒストリー)に反したことを述べていたが…

馬鹿な韓国、頓馬な朴槿恵(1-3/3)

(続く)

馬鹿な韓国、頓馬な朴槿恵(1-2)

(続く)

馬鹿な韓国、頓馬な朴槿恵(1-1)

韓国の朴槿恵は、「日韓首脳会談はやらない方がましだ」とBBCのインタビューで語ったようだが、それは日本が言うべきことである。ありもしない慰安婦問題やこれまた間違った歴史認識問題を持ち出して、「日本が謝罪し考えを悔い改めなければ、首脳会談は…

東京五輪2020と尖閣諸島(17)

韓国:朴大統領、日韓関係改善応じず…米の要請に2013年9月30日(月)22:09 【ソウル大貫智子】韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領は30日、韓国訪問中のヘーゲル米国防長官と青瓦台(大統領府)で会談した。ヘーゲル長官が、日米韓3カ国の安全保障協力の重…

東京五輪2020と尖閣諸島(16)

韓国が今あるのは、将に日本による韓国の清国からの独立とロシアの韓国への侵略を防ぐために日本への併合があったからであり、そうでなければ韓国なんぞは存続出来なかったものである。さしずめロシアの一地方の貧しい植民地となっていたであろう。 このよう…

東京五輪2020と尖閣諸島(15)

「話は戻るが以上みてきたように、朝鮮半島は355年の高句麗時代(北燕に朝貢)から周辺国家へ朝貢している。それ以来ずっと満州、中国などの周辺国家に服属し、朝貢してきている。黄文雄氏は、朝鮮のことを千年属国と称しているが、このように史実を眺め…

東京五輪2020と尖閣諸島(14)

【原発汚染水】韓国の水産物輸入禁止に「基準守ってきたのに…」戸惑う自治体2013.9.6 19:41 「なぜ、この時期に」。韓国政府が日本の8県の水産物の輸入禁止を発表した。2020年夏季五輪の決定目前という微妙な時期でもあり、国際基準以上の厳しい検査を続けて…

東京五輪2020と尖閣諸島(13)

1884(M17)年以降 福岡県八女市の古賀辰四郎が、尖閣諸島の探検を行いアホウ鳥の羽毛やべっ甲、貝殻などの採取を進める。 1885(M18)年 古賀辰四郎が尖閣諸島の借地申請を行う。明治政府はそのため再三にわたり現地調査を行う。 1895(M28)年1月14日 明治…

東京五輪2020と尖閣諸島(12)

<尖閣問題>中国、電撃作戦で尖閣占領の可能性―米メディアRecord China 2013年9月28日(土)21時40分配信 28日、米ラジオ局ボイス・オブ・アメリカ中国語サイトは記事「日米中は東シナ海における軍事力を強化」を掲載した。デンマーク王立防衛大学の専門家は…

東京五輪2020と尖閣諸島(11)

この記事の末尾にも指摘されているように、「尖閣諸島がなぜ日本の固有の領土なのか」についての国民向けの周知徹底・教育活動は、絶対に必要なことである。東京五輪2020の緒準備とともに、是非日本の領土問題の周知徹底活動も、日本政府と東京都にもお…

東京五輪2020と尖閣諸島(10)

尖閣諸島国有化に関しての日本への中国の騙しの状況を、かいつまんで解説すると次のようになる。 (1)、日本政府は石原都知事の尖閣諸島購入計画を阻止するために、中国政府と密かに交渉を続けて、「尖閣諸島を国有化するが何もせずに現状を維持する」などの…

東京五輪2020と尖閣諸島(9)

さてこの9月18日は、柳条湖事件の発生した日である。1931(S6).9.18に、満州・奉天(藩陽)近郷の柳条湖付近で、日本の南満州鉄道の線路が爆破されたのである。日本の関東軍は、これを口実に、満州の治安を守るために満州にはびこる軍閥の張学良などを攻め…

東京五輪2020と尖閣諸島(8)

【朱建栄教授拘束・逮捕へ】「知らない」「分からない」在日中国人、一様に口重く2013.9.11 12:17 [日中関係] 朱建栄・東洋学園大教授 7/17より訪中し7/22頃日本に戻る予定だった。 7月から消息を絶っている中国人学者の朱建栄・東洋学園大教授(56)が…

東京五輪2020と尖閣諸島(7)

薄煕来の経歴をWikipediaを参考にして下記する。 1984.10 遼寧省へ転出1988.2 遼寧省大連市の共産党委員会宣伝部長兼常務委員1988.3 大連市長に昇格し、全人代の代表となる1999.9 遼寧省党委常務委員、大連市党委書記兼市長、環境対策や経済対策を実施。2001…

東京五輪2020と尖閣諸島(6)

尖閣諸島が日本固有の領土で、中国のものでないことは、先の当ブログ「尖閣諸島問題その3」や「尖閣諸島問題その2」でしっかりと述べているので、そちらを参照願いたい。遠藤誉氏の「チャイナ・ギャップ」を読めばよく判る。中国共産党の機関紙である人民日…

東京五輪2020と尖閣諸島(5)

楽天優勝おめでとう。野村監督がもう1年監督を続けていたならば、そのとき早くも楽天は優勝していたでしょう。優勝は遅かったよ。 ◆楽天過去の成績▽2005年 田尾安志監督 6位 136試合38勝97敗1分け▽2006年 野村克也監督 6位 136試合4…

東京五輪2020と尖閣諸島(4)

【東京五輪決定】日中関係改善に期待の声も 中国メディアやネット2013.9.8 14:59 [日中関係] 5年前に北京五輪を開催した中国では8日、主要メディアが2020年五輪の開催都市に東京が選ばれたことを速報。五輪開催が冷え込んだ日中関係の改善につながる…

東京五輪2020と尖閣諸島(3)

新華社通信の連中も反日思想の持主だったので、2位決定の決選投票に東京の名前が無かったので、東京が落選したと勘違いして有頂天で報道してしまったようだが、これを見ても中国の「東京開催についてとてもうれしく、(都の)皆さんをお祝いする」などと言…

東京五輪2020と尖閣諸島(2)

中国無人機、過去にも飛来か 尖閣周辺で海保目視 昨年末と6月2013.9.10 14:35 9日午前、尖閣諸島の北東で飛行が確認された中国機とみられる無人機(航空自衛隊撮影) 昨年12月と今年6月、沖縄県・尖閣諸島付近で夜間警戒に当たっていた海上保安庁の巡視…

東京五輪2020と尖閣諸島(1)

2013.9.16(月)13:35配信の毎日新聞のニュースによると、北京市の人民対外友好協会の会長たる人物(趙家き)が、東京五輪2020に対して「東京都への協力の一環として、北京五輪(08年)の経験を共有する場を設けてもよい」と語ったそうだ。更に 趙会長は東…

尖閣諸島問題その3(70)

5-5.中国銀行の使用を指定 A.在日華僑の大部分は商人であり、その年商総額は約1兆円に達し ている。駐日大使館開設と同時に、日本に進出して各地に支店を 設ける中国銀行は、中国との貿易に従事する全ての日本商社に 口座を開設せしめる他、華僑につ…

尖閣諸島問題その3(69)

第5.在日華僑工作 5-1.華僑の階級区分 約5万3千名に上る在日中国人は、現在の思想、言動を問わず、本質的には資産階級、小資産階級に属する階級の敵であって、無産階級も同志ではない。 しかし日本人民共和国成立以前においては、彼等を「階級の敵」…

尖閣諸島問題その3(68)

3-5.対社会・公明・民杜各党工作 A.基本方針 ①各党内の派閥闘争を激化せしめ、工作による操縦を容易ならしめ る。派閥というに足る派閥なき場合は、派閥を形成せしめる工作 を行う。但し、党を分裂せしめる必要はなく、分裂工作は行わな い。 ②日本共…

尖閣諸島問題その3(67)

第3.政党工作 3-1.連合政府は手段 日本の内閣総理は、衆参両院の本会議で首班指名選挙を行って選出される。両院で議員総数の過半を掌握すれば、人民の意志とは関係なく、任意の者を総理となし得るのである。 1972年7月の現況で言えば、自民党の両…

尖閣諸島問題その3(66)

2-2.テレビとラジオ A.これらは、資本主義国においては「娯楽」であって、政府の 人民に対する意志伝達の媒介体ではない。この点に特に留意し、 「娯楽」として利用することを主点とすべきである。 具体的な方向を示せば、「性の解放」を高らかに謳い…

尖閣諸島問題その3(65)

第2.マスコミ工作 大衆の中から自然発生的に沸き上がってきた声を世論と読んだの は、遠い昔のことである。次の時代には、新聞、雑誌が世論を作っ た。今日では、新聞、雑誌を含め所謂「マスコミ」は、世論造成の 不可欠の道具に過ぎない。マスコミを支配…