さてそろそろ「魏志倭人伝」の記述に従って、帯方郡から「邪馬台国」までの行程を明らかにすることにする。 ⑦として、この「歴史人、NO.154」では「帯方郡から「邪馬台国」までの行程」が分析されていない。 これは致命的な欠陥である。 これはすでに小生の…
すべての鉱物中にはウラン（Ｕ）とトリウム（Ｔｈ）が含まれており、時の経過とともにそれらは放射壊変により鉛の同位体へと変化してゆく。この鉛の同位体の比率は地域によって異なる値を示すもので、夫々の産地の固有値となるものである。これらの値を次の…
この項の著者（監修・文）は駒澤大学の歴史学科の教授である瀧音能之氏だと記載されているが、きっと部下の学生などが担当したものであろう。それにしてもチェックも甘すぎると言うものであり、160人を107人と書き間違えたり平原遺跡を平所遺跡と間違えるな…
そしてP25には、末尾で、③「卑弥呼の墓かともいわれる箸墓古墳」との表現があり、あたかも最古の前方後円墳である箸墓古墳が卑弥呼の墓であるかのような書きっぷりであり、しかも確信がないが卑弥呼の墓であると断定的に言っている様な感じもするものである…
これは雑誌・『歴史人』のNO.154（2023年10月号、ABCアーク発行）に掲載されている次の論考 「邪馬台国論争の現在地」Page20 「卑弥呼の「真説」」Page30 で記載されている中にみられる「間違い点」を、以下説明してゆきい。 なおこのテーマは、小生のブログ…
章男社⻑「メディアの理解が⾜らない」とコロナ禍でリアル懇親会 トヨタの章男社長のマスコミ嫌いが増していることについて、筆者は日本を代表する巨大企業の透明性は確保されねばならないとの立場から、たびたび批判してきた。決算会見が宗教儀式と化してい…
松岡久蔵「空気を読んでる場合じゃない」 トヨタ、章男社長の暴走…広報が競合他社に関する報道に介入、メディアに“説明”要求 文＝松岡久蔵／ジャーナリスト 2021.03.09 06:00 トヨタ自動車・豊田章男社長（写真：picture alliance/アフロ） 「最近のトヨタは…
佐藤恒治新社長には責任はないと言うわけではないが、「いいクルマをつくった人」が「良い経営をする」とは限らないのである。「いいクルマをつくった人」の下には、「いい経営をする人」を付けなければいけなかったのである。 「いいクルマをつくった人」を…
コロナ禍の前のことだが、愛知県下にある中堅の自動車部品メーカーの経営者に聞くと「設計変更の依頼にしても、突然、夕方になって連絡を受けて、納品は明日の朝までという急な要求もあり、そのつど現場では大慌てで夜勤のためのシフトの組み替えをやらなけ…
■トヨタグループで相次ぐ不祥事 2023年5月、トヨタの完全子会社であるダイハツの不祥事についてタイのバンコクで記者会見し謝罪するトヨタ自動車の豊田章男会長 トヨタグループの不祥事が止まらない。トラック大手の日野自動車、トヨタ自動車の源流となる企…
そのうちトヨタ本体からも、品質不正問題が発覚しないとも限らないのだ。 トヨタとしては、なんと言っても好調が続いており、世界一の販売台数を達成しており、利益も毎期最高益を更新していいる状況から、知らず知らずのうちに慢心状態に陥ってしまっている…
これは当ブログの6/30のNO.90で載せたものであるが、そこでは「全個体電池」にも言及しているので、ご一読願う。 トヨタとしてはノースカロライナ州のグリーンズボロ（のランドルフ・メガサイト）で電池組み立て工場を建設中ではあるが、正極材・負極材・電…
韓国バッテリー3社の北米生産拠点投資も着実に増えている。LGエナジーソリューションは、米GM、欧州Stellantis（ステランティス）、ホンダ、現代自動車グループと、SKオンは米Ford（フォード）と現代自動車グループ、Samsung SDI（サムスンSDI）はGM、ステラ…
購買価格の40%から80%を米国かFTA締約国から調達すべき重要鉱物とは、次のものをいうのであろう。 リチウム二次電池では、正極材・負極材・電解質・セパレーターで構成されているので、そのそれぞれを構成する鉱物が該当するのであろう。 正極材 コバルト酸…
今村卓丸紅 執行役員 経済研究所長 分析・考察 関税ではなく米国の消費者に対する税額控除を使うことも影響したと思います。米国民の税金を使うなら米国、製造業なら一体の北米の雇用創出と産業強化を優先すべきという主張は、少なくとも米国内では公正であ…
18日から新たに①車載電池の部品の一定割合を北米でつくる②電池に使う希少金属など重要鉱物の一定割合を米国や米国が自由貿易協定（FTA）を結ぶ国などから調達する、という2つの条件を適用する。新たな要件が加わるため、販売支援のハードルは高くなり、対象…
調査会社のマークラインズによると、トヨタなど日本車メーカー6社の米国での販売シェアは2022年で3割強に上った。トヨタ自動車が15%、ホンダが7%だ。だがEVに絞ると販売車種は日産自動車の「リーフ」などに限られる。ガソリン車やハイブリッド車（HV）が主体…
なお、日本は米国とはFTAを締結していないので、日本からバッテリーの重要鉱物を調達しても税の優遇措置は受けられないことになるが、そこは緩和をされて日本の重要鉱物利用も税優遇の対象となったようだ。 米EV優遇の要件一部緩和へ、日本の重要鉱物利用も…
日本メーカーが取り組むべき課題 これまで米国の自動車といえば、ピックアップトラックなどの大型・大排気量の内燃機関車が活躍しているイメージでした。ところがFordの新型EVピックアップトラックであるF-150ライトニングは2021年末で20万台、対するシボレ…
波紋を呼ぶ「メイドインアメリカ条項」 さて、問題はここからです。 米国でEVを購入するための実質的な補助金として、従来より「税額控除」という仕組みがありました。これはEVを新車で購入した場合、生産された国などにかかわらず最大7,500ドル（各メーカー…
米国ではBEVを購入した場合には、一定の条件の下、最大7,500ドル（約110万円）を所得税から控除できるというものです。 この一定の条件と言うものが、次の「メイドインアメリカ条項」なのである。 1.BEVの最終組み立て地が、北米（米国、カナダ、メキシコ）…
新車全て電動車の実現は2035年に…菅首相がより明確に提示 2021年1月19日（火）14時10分2021年1月19日（火）13時45分 菅義偉首相は1月18日に始まった通常国会での施政方針演説で、国内販売車の電動化について「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」…
テスラは自社がBEVしか作っていないことを良いことに、より厳しいCO2削減を提案している、と言うことである。もしそうなれば、UAWも黙ってはいないであろうし、全米の大手自動車メーカーは軒並み苦境に落ちいることになってしまうのであろう。まあテスラの横…
CO2排出量は合算値で、2026年モデルの186gpmから2032年モデルの82gpmとなるので、その減少幅が56%削減となるもので、相当厳しい値となるわけで、これを達成するためには、LDV:Light Duty Veihcle では、67%がBEVかFCV orPHVでなければ達成出来ない数字だとい…
米環境保護庁が自動車排ガスの新規制案を発表、2032年までに2026年比 56％の削減を要求 （米国） ニューヨーク発 2023年04月21日 添付資料(134 KB) 米国環境保護庁（EPA）は4月12日、乗用車と小型トラックを含むライトビークル（LDV）と中型車（MDV、注1）の…
（※）電解質について 水を電気分解するためには、電解質が必要となります。これは、純水の場合だと電気が流れず、電気分解が起こらないからです。そのため、主に酸（硫酸）やアルカリ（水酸化ナトリウム）の水溶液を使います。また、燃料電池にも同じように…
このBMW iX5Hydrogen の燃料電池セルは、多分トヨタ製ではないのかな。 MWはトヨタから燃料電池セルの供給を受けて、それをスタックに組み立ててＦＣＶの開発を進めていたので、このiX5Hydrogenも、それが搭載されているのでしょう、何の説明もなかったので…
BMW iX5 Hydrogen 同車の性能だが、駆動システム全体の最高出力が295kW(401hp)と力強いもの。0-100km/h加速が、6秒以下。最高速度が180km/h以上とBMWのSUVに相応しい高性能を誇る。約6kgの水素を充てん可能な水素タンクを備えており、航続距離は504km(WLTP)…
そして今年の6月には、 アサヒグループジャパン株式会社（以下、アサヒグループ）、 西濃運輸株式会社（以下、西濃運輸）、 NEXT Logistics Japan株式会社（以下、NLJ）、 ヤマト運輸株式会社（以下、ヤマト運輸） の物流４社が、サステナブル物流の実現を目…
いすゞ・ホンダの「ニュースリリース」から２ヵ月遅れの2020年3月に、日野とトヨタはFCトラックの共同開発を発表した。 トヨタと日野、燃料電池大型トラックを共同開発 商品・技術情報 2020年3月23日 トヨタ自動車株式会社日野自動車株式会社 トヨタ自動車株…
