博士は、まもなく世界で原子力発電所の建設が増えると踏んでいる。
しかし、国際政治政策（リーダーシップ）としても、学問的にも必要以上の幅の
CO2の削減は、無意味である。それを強いられる日本の企業や国民はまこと
に不幸である。日本は、そのため、衰退してゆくであろう。日本ほど省エネを実
行してきた国は、ほかには無い。それなのに、なぜまた25%などと言っているの
かと心配している米国の新聞記事もあったという。博士は、ここでこのように悲憤
慷慨（ひふんこうがい、悲しみ憤ｲｷﾄﾞｳり嘆く事）している。
我々日本人は、この誤った政策に惑わされる事なく、冷静に考えて目を覚ます
必要がある。鳩山や小沢の暴挙を許してはならない。そしてこの排出権取引の
ために、我々国民の貴重な税金を無駄に拠出されたくない。鳩山首相は昨年
の１２月のＣＯＰ１５では、次のように発言すべきであった。
「現在温暖化は止まっている。IPCCでなく、学会でこれを研究してもらうま
で、地球温暖化と排出権問題の議論は中止すべきである。」と。
鳩山は、コペンハーゲン協定の付属書へ「25%」削減などと記載すべきでは
ない。いくらそのための条件をつけるとは言え、なんの保障にもならない。はっき
りと「0.0%」と記載すればよいのである。日本の民主党政権とその中にいる政
治家は、世界の1%のために、鳩山の25%発言で日本国民を犠牲にしてはな
らない。地球温暖化問題は、科学的な議論と言うよりも、既に国際政治問題化し
てしまっている。このことを理解できない「アホな民主党」政権と「ぼんくら鳩山」
や「金の亡者小沢」を恨む。
日本の未来とそれを担うこれからの日本の健全な若者の将来を祈念し、
「それでも地球は回っている」と主張したガリレオを思い、筆をおく。
（終わり）
