世の中、何だこれ!(巨人ゴタゴタ、10)

そう考えると、渡辺恒雄にも任命責任がある。渡辺は親会社の(株)読売新聞グループ本

社の代表取締役会長・主筆であり、(株)読売巨人軍の取締役会長もやっている。コーチ人

事を覆したこと以外にも、違った意味で今回の「清武の乱」の責任の一端は、渡辺恒雄

も相当あるのであろう。巨人がクライマックスシリーズで惨敗したことや、さらにはペナント

レースで勝ち抜けなかったことなどにも、ナベツネにもかなりの責任はあるのではないか

な、と思えるのである。今の陣容では勝ち抜けない、と言うことを見抜けなかったではな

いか。

そして、そうこうしているうちに、お互いに訴訟合戦となってしまったのである。


12/  2  巨人球団納会熱海市で開かれる。滝鼻最高顧問が選手らに謝罪。

12/  4  巨人OB会総会、東京ドームホテル。OB会王会長、勝てばこんなことは起きない。

12/  5  読売本社と巨人は、清武氏に対して1億円の損害賠償の訴訟を東京地裁に提訴

する。

12/13  清武氏は、巨人と読売本社と同代表取締役会長兼巨人軍取締役会長の渡辺恒

雄を相手どり、6220万円の損害賠償訴訟を東京地裁に提訴する。

 
 
47【清武代表解任】「ある役員の行為でお騒がせ」 巨人の滝鼻元オーナーが球団納会で謝罪
2011.12.2 19:15 [巨人]

 巨人のコーチ人事をめぐり、球団会長で読売新聞グループ本社会長兼主筆渡辺恒雄

氏(85)を批判し、清武英利氏(61)が球団代表を解任された問題で、元オーナーの滝鼻

卓雄最高顧問
(72)は2日、静岡県熱海市で開かれた球団納会で、選手らに対し、一連

の問題を謝罪した。


 清武氏が代表時代にオーナーを務めた滝鼻氏は、あいさつの冒頭から「ここ数週間、あ

る役員の行為をめぐって世間をお騒がせした。選手、フロントのみなさんにご心配をおか

けし、最高顧問としておわびする」と陳謝。騒動の最中でも、秋季キャンプやファンイベント

に参加した選手らに感謝した。

 その上で、今後に向けて「巨人ブランドの維持と、もし傷ついたとしたら回復のため全力

で努めたい」と権威回復に尽力することを約束した。

http://sankei.jp.msn.com/sports/news/111202/bbl11120219160008-n1.htm

 
 
45【清武代表解任】巨人OB会総会で王会長「勝てばこういうことは表面に出ない」
2011.12.4 21:04 [巨人]
Bbl11120421060008n1
巨人OB会総会 並んで会場に入る王貞治・OB会会長(右)と広岡達朗氏=4日午後、東
京ドームホテル(撮影・大橋純人)

 巨人の王貞治OB会会長は4日、コーチ人事をめぐり、球団会長で読売新聞グループ本

社会長兼主筆渡辺恒雄氏を批判し、清武英利氏が球団代表を解任された問題につい

て、「勝てばこういうことは表面に出ない。われわれの仕事は勝つことだと、改めて認識し

てやっていけばいい」と話した。東京都内でOB会総会に出席後、報道陣の取材に応じた。

 さらに王会長は「チームやOBは『雨降って地固まる』じゃないけど結束を固めていく」と強

調した。総会では、原監督が2年連続V逸を陳謝。その後の懇親会で、元オーナーの

鼻卓雄最高顧問
が「ご迷惑とご心配をかけ、おわびします」と問題について謝罪した。

http://sankei.jp.msn.com/sports/news/111204/bbl11120421060008-n1.htm

 
 
まあ、王OB会会長の発言は尤もなことである。長嶋茂雄の発言よりも、よほど素直であ

る。WBCでオールジャパンの監督を務めただけはある。しかし巨人がなぜ勝たなかった

のか、そして勝つためには何をすべきだったのか、今後何をすべきか、も聞かせてもらい

たかった。これがなければ、言い換えれば、対策しなければマネジメントは完結しない、と言

うことである。まあ巨人はそんなに強くならなくてもよいのだが。


先に渡辺恒雄の責任も相当あると述べたが、ナベツネの「社会規範」に違反するような言

動はまだある。


2004年
球界再編騒動で会長が言った『たかが選手』という言葉もそうであるが、

2011年のペナントレースの開始時期をめぐる混乱だ。東日本大震災仙台市やKスタ

宮城球場が大きな被害を受けている。それにもまして東日本が、否日本が大混乱である。

そしてもっと重大なことは、東京電力福島第一原発が壊滅し、放射能問題や東京を始め

東京電力の管轄地域は、電力不足計画停電をはじめ四苦八苦のの真っ最中だ。その

ため
パリーグ4月12日開幕を延期していると言うのに、巨人のセリーグは公式戦の

開幕を予定通り3月25日から実施すると(当初は)発表したのだ。

(続く)