東京五輪２０２０での日本の成功をねたみ色々と反日行為をやってきたが、それも失敗に帰し更には自国の五輪惨敗を逆恨みして、日本の固有の領土である竹島のネット中継を始めた。
これに対して、日本政府は明らかな制裁を馬韓国に加えるべきである。
韓国、竹島ライブ配信 日本政府が抗議、中止要求 室谷氏「明確な制裁を」 東京五輪の成功に我慢ならず！？ 室谷克実 新・悪韓論
韓国が、東京五輪の終盤、「反日」暴挙をエスカレートさせてきた。同国海洋水産省は５日、韓国が不法占拠する島根県・竹島（韓国名・独島）の様子をインターネット上で中継するサービスの運営を６日から始めると発表したのだ。竹島は、歴史的にも国際法上も日本固有の領土である。菅義偉政権は「平和の祭典」を汚す隣国に対抗措置を取るべきだ。
韓国側の発表によると、これまでは旅行客らが約９０キロ離れた韓国領の鬱陵（ウルルン）島から船で竹島を訪れる際、周辺の気象条件により上陸できないことがあった。今後は中継を通じ、リアルタイムで気象状況を確認することが可能になり、利便性が高まるとしている。
まさに盗人猛々しい言い分である。
外務省の船越健裕アジア大洋州局長は５日、在日韓国大使館の金容吉（キム・ヨンギル）次席公使に、竹島は歴史的事実に照らしても国際法上も日本固有の領土で、到底受け入れられないとして強く抗議するとともに、中止を求めた。
日本政府は１９０５（明治３８）年、竹島の島根県への編入を閣議決定した。周辺ではアシカ漁が活発に行われていた。
これに対し、韓国は、サンフランシスコ平和条約発効直前の５２（昭和２７）年１月、いわゆる「李承晩ライン」を一方的に設定し、そのライン内に竹島を取り込み、５４（同２９）年から不法占拠を続けている。
韓国情勢に詳しいジャーナリストの室谷克実氏は「韓国にとって、東京五輪が大成功しそうなのが我慢できないのだろう。日本選手の成績は良く、韓国選手は悪い。世界各国が日本の大会運営を称賛している。すべてが面白くなく、『やり返そう』ということではないか。日本政府は中止要求だけでなく、日本への『ビザ強化』など明確で効果ある制裁をすべきだ」と語っている。
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/210806/for2108060003-n1.html
明らかに逆恨みである。「日本にはジャンケンでも負けてはならない」と言うことである。
馬韓国は、五輪でも惨敗し、更には、新型コロナウイルスのワクチン接種完了率でも、ＯＥＣＤ加盟国３８カ国中の最下位であることが判明した。いわゆる先進国の中での最下位、と言うことである。これが今の馬韓国の真実の実力なのであるが、馬鹿な韓国にはそのことがわかっていない。だから馬韓国にとっては、絶望的な屈辱なのである。馬鹿は死ななきゃ治らない、とはよく言ったものだ。
五輪惨敗・ワクチン接種最下位…韓国、日本を逆恨み １４～１６日“鬱憤爆発”警戒 竹島ネット中継は報復ジャブ （1/3ページ）
室谷克実 新・悪韓論 2021.8.12
五輪惨敗・ワクチン接種最下位…韓国、日本を逆恨み １４～１６日“鬱憤爆発”警戒 竹島ネット中継は報復ジャブ
東京五輪では、韓国側の「反日」暴挙が目立った。選手村に横断幕を掲げたうえ、福島産食材の風評被害を助長するような「給食センター」を設置した。韓国海洋水産省は五輪期間中の６日から、不法占拠する島根県・竹島（韓国名・独島）のインターネット中継を始めた。五輪は閉幕したが、隣国の「反日」は今週末から、またエスカレートしそうだという。ジャーナリストの室谷克実氏が厳重警戒を呼びかけた。
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韓国で「反日」が燃え広がる日、８月１５日（光復節）が近づいてきた。今年は直前の東京五輪で、日本が好成績を収めたのに対して、韓国が不振だった。これが反日の動きを大増幅させるのは確実だ。
反日の盛り上がりを、韓国の政権が利用しないはずはない。政権は、日本の「職業市民」との連動を狙って、アマチュア外交ならではの“奇手”を仕掛けるのではないか。過激な反日分子の跳ね上がり行動も要警戒だ。
韓国の五輪選手団の役員は「日本にはジャンケンでも負けてはならない」と公然と語った。驚くべき反日根性だ。ところが、五輪を振り返れば、日韓の直接対決は女子バレーボール、野球、柔道、テコンドーなど、ごく一部の競技・種目にしかなかった。
日本と対決する前に、韓国勢が予選段階で次々とコケてしまったからだ。結果として金メダルの数は日本２７に対して、韓国６。
メダルの総数を見れば、１９８４年ロサンゼルス大会から２０１２年ロンドン大会まで、韓国は常に日本を上回ってきたのに、今回は日本５８、韓国２０。逆の大差がついた。
そもそも、日本人一般は韓国とのメダル対比になど、関心も持っていない。五輪取材に日本に来て、そのことを知った韓国の報道陣は、ますます反日に燃えたようだ。ストーカーが無視されると逆上するのに似ている。
韓国の大手紙は、対日メダル数戦争の敗北必至と見るや、「メダル数にこだわらなくなった韓国社会の成熟」などと、直前まで自分たちが書いてきたことを忘れたかのように、論調を変えた。
しかし、韓国世論の大勢は変わっていない。
韓国の世論をリードする、ネット書き込みを見れば一目瞭然だ。女子バレーも野球も、準決勝でも３位決定戦でも敗れたのは同じだ。それなのに女子バレーは「輝かしい４位」であり、野球の代表選手は「非国民」の扱いだ。両者の違いは、日本に勝ったか負けたかだ。
そして、五輪閉幕と同時に、別の「屈辱的な現状」が明らかになった。
新型コロナウイルスのワクチン接種完了率が、ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）加盟３８カ国の中で最下位という事実だ。「カネをかけずにワクチンを確保しよう」とした“ワクチン外交”の失敗であり、物量がないから接種率も上がらないのだ。
イスラエルから借りたワクチンを、期限の今月中に返せるのかどうか。
さらに、食料品を中心とする消費者物価が急角度で上昇している。今年４－６月の食料品物価上昇率が前年同期比７・３％に達していたことも、五輪閉幕と同時に明らかになった。
東京五輪での屈辱的な成績、ワクチン不足、外食費などの急騰…。韓国人の鬱憤は極度に高まっている。反日根性から抜け出せない韓国人にとっては「すべては日本のせいだ」となるから恐ろしい。
歴史的事実から国民性を見れば、大体の場合、省察（せいさつ、自ら顧みる・反省する）よりは報復を選択してきた。その報復が次に何をもたらすかを、ほとんど考慮しないことが、より恐ろしい。
彼らがいま期待することは、何の分野でもいいから、「日本に痛撃」を加えることだ。韓国の海洋水産省が五輪の閉幕直前、島根県・竹島（韓国名・独島）のライブ映像の放映に踏み切ったのは、彼らからすれば「対日報復に向けたジャブ」なのだろう。
１４日は「慰安婦記念日」、１５日は光復節、そして、１６日はわざわざ法律改正をして振り替え休日になった。韓国政府が設定した「反日のための３日間」と言える。
日本の警備当局は「五輪疲れ」が残っていようが、もう一踏んばり、警戒を怠ってはならない。（室谷克実）
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/210811/for2108110007-n3.html
このような馬韓国の文在寅政権の「反日」暴挙に対しては、日本政府はどのように対処するつもりなのか。
（続く）
