反日映画「靖国」に物申す(7)

(2) 映画「靖国」に文化庁系法人から750万円もの助成金

然るにこの映画の製作に政府系機関から助成金が出されていたことが判明した

その政府機関とは、文化庁所管の独立行政法人日本芸術文化振興会と言

う。日本芸術文化振興会は2007年4月、政府出資金を運用する芸術文化振興

基金から750万円も助成していたのである。当然ながら助成するためにはそれ

なりの条件がある。その条件とは、簡単に言ってしまえば、次のようなものである。

[助成条件]

1商業的、宗教的政治的な宣伝意図有する活動でないこと。

2.「振興会」が、総合的に検討して日本映画と認める場合。

日本映画とは、日本国民、日本に永住を許可された者又は法令により設
 
    立された法人
により製作された日本映画とする。ただし、外国の製作者と

 共同制作の映画については、独立行政法人日本芸術文化振興会」が著作権

 の帰属等について総合的に検討して、日本映画として認めたものとする。

    

3製作された映画が、審査を受けたシナリオ等の内容著しく異ならない

     こと。

しかし明らかにこの映画は反日映画」である。画面上でいろいろな刷り込みを

謀(はか)られている。

(その一)

靖国刀により百人切りがされた、と故意に刷り込みを図っている。

(その二)

日本刀が靖国のご神体で、日本軍国主義の象徴である

(その三)

靖国神社で今もその日本刀を作っていて、靖国神社は日本軍国主義

源である。

と言うような刷り込みを、この映画を通じて、巧妙に広めようとしている。

靖国神社には現在刀を作る鍛冶場など存在していない。これは明らかに反日

映画である。明らかに「政治的なメッセージ」を含んでいる。

こんなものに、我々の税金から何百万円もの助成金が支払われているとは、

まことにあきれ返る次第だ。次のことを提案したい。

助成する場合の「日本映画」とは、はっきりと日本政府の施策や考え方に反しな

いこと、と言う条件を加えるべきある。いやしくも日本国内で製作する映画で助成

を受けたければ、これくらいの要件は課すべきである。

更に、この映画は中国の映画会社との共同制作でもある。振興会が総合的に

検討するならば、これらの条件にも照らし合わせて審査すべきものである。これ

では文化庁は中国スパイの巣窟か?と言われても反論は出来ないだろう。

振興会の審査に絡んだ人物に対しては、信賞必罰で臨むべきである。

またこの映画の内容は、当初の「シナリオ」と本当に異なっていないのか、振興

会は重箱の隅をつついてでも探すべきである。さもなければ日本の国益が、日本

の品格がいつまでもチンコロなんぞに貶(おとし)められてしまう。

(続く)