今年の２月には、中国メディアが日本が「全個体電池の開発に成功」と報道していたので、眉唾物ではないかと小生は思っていたのであるが、以上のニュースに接すると、中国は何らかの確かな情報を得ていたのかもしれないと、疑念を感ずるものである。
日本には中国のスパイが沢山入り込んでいるものと思われるのだ。
日本が全固体電池の開発に成功、中国自動車企業は危機感を―中国メディア
Record China 2023年2月23日(木) 8時0分
20日、捜狐に、日本企業が全固体電池の開発に成功したことに対し、中国の自動車メーカーは危機感を持つ必要があるとする文章が掲載された。
2023年2月20日、中国のポータルサイト・捜狐に、日本企業が全固体電池の開発に成功したことに対し、中国の自動車メーカーは危機感を持つ必要があるとする文章が掲載された。
文章は、日産の欧州研究開発担当上級副社長であるデビッド・モス氏が先日、同社が全固体電池の開発に成功して25年にパイロット生産を開始、28年には全固体電池を搭載した電気自動車（EV）を発売する予定であることを明らかにし、ドイツのBMWも先日、25年に全固体電池搭載のプロトタイプ車を生産する計画を打ち出したと紹介。全固体電池は長い航続距離、高速充電、長寿命を特徴としており、次世代のEV競争で重要な技術となる可能性が高いことから、日本での開発成功に対し中国のメーカーは危機感を持つ必要があると指摘した。
また、日本は早い時期から固体電池の開発に力を注いでおり、トヨタは10〜14年に硫化物系固体電解質に関連する大量の特許申請を行っていたとした。さらに、固体電池の普及を大きく妨げている要因の一つが液体電池の4倍と言われるコストであり、日本ではトヨタ、パナソニック、京都大学、理化学研究所など自動車、電池、材料メーカーなど38の企業、研究機関がタッグを組み、30年までに全固体電池のコストをリチウムイオン電池の30％にまで低減する計画を打ち出して研究に取り組んでいると伝えた。
一方、中国国内の新エネ車産業計画では、30年を目処に液体電解質の固体電解質への置き換え実現を目指しており、これでは日産の打ち出した計画よりも3〜5年遅れを取ることになると指摘。日本企業が3〜5年先に固体電池の量産体制を確立すれば、日本車の競争力が非常に大きく高まることになり、これまで優位性を確保してきた中国の電池企業や新エネ車メーカーにとっては大きな打撃になる恐れがあるとした。
その上で、「中国企業は早めに準備をしなければ追い越されるという大きな危機感を抱きつつ、全固体電池の研究開発を軽視することなく地道に進めていかなければならない」と結んでいる。（翻訳・編集/川尻）
https://www.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=909595
また５月にも中国メディアは、全個体電池に対して警鐘を鳴らし、「中国の新エネルギー車企業や電池企業に対して全固体電池技術を重視するべきだと提言」している。
ここでは、トヨタが2025年に試作ライン、2030年には全個体電池の量産化を実現していると記されているので、今回のトヨタの2027~28年に量産化チャレンジとの話とそれほど差が無い情報だと感じているのだが、中国の情報網の確かさには十分すぎるほどの警戒が必要となろう。
中国人を雇うことには、それなりの注意が必要となろう。中国人は全員が中国共産党政府のスパイであると認識しておくことだ。
日本が全固体空気二次電池を開発、中国名門大教授「中国メーカーは重視を！」―中国メディア
Record China 2023年5月26日(金) 14時0分
25日、毎日経済新聞は、日本の大学が新たな全固体空気二次電池の開発に成功したことを伝えるとともに、清華大学の教授が中国メーカーに対しこの分野への重視を呼びかけたことを報じた。
2023年5月25日、毎日経済新聞は、日本の大学が新たな全固体空気二次電池の開発に成功したことを伝えるとともに、清華大学の教授が中国メーカーに対しこの分野への重視を呼びかけたことを報じた。
記事は、山梨大学と早稲田大学が5月19日、イオン交換膜を電解質とし、酸化還元活性を持つ有機化合物を負極とする全固体空気二次電池を開発したと発表し、研究成果の論文がドイツ化学会の学術雑誌「Angewandte Chemie International Edition」のオンライン版に掲載されたと紹介。従来の空気電池に比べて安全性が高く、電極性能低下の原因となる水分を用いないといった特徴があり、今後材料の性能向上、耐久性の改善によりスマートフォンなどのモバイルデバイスの電源として利用できる可能性があると伝えた。
そして「現在世界において、全固体電池に最も多く投資をしているのは日本企業だ」とし、この分野で最も多くの技術特許を持つトヨタが2025年までに全固体電池の小規模生産、30年までに安定的な量産を実現する計画を立てているほか、ホンダも4月26日の記者会見において液体リチウムイオン電池の開発と並行して半固体・全固体電池などの次世代電池の開発、発表に取り組み、24年に全固体電池のモデル生産ラインを動かす計画を明らかにしたと紹介している。
その上で、既存の液体電池が安全性に問題点を抱え、産業界ではさらに高いエネルギー密度が求められつつある中で新技術として固体電池が脚光を浴びる一方、その実用化に向けてはなお一定の開発期間が必要であることから、当面は固体と液体のハイブリッド型電池が主流となり、徐々に全固体電池に置き換わっていくとの見方を華泰証券が示し、30年には全固体電池の世界市場規模が3000億元（約5兆9000億円）にまで膨らむと予測していることを伝えた。
記事はまた、4月16日に上海市で行われた世界動力電池大会のプレフォーラムで座長を務めた中国科学院会員で清華大学教授の欧陽明高（オウヤン・ミンガオ）氏が「全固体電池技術は現在なおも多くの課題に直面しているが、それでもわれわれが追い求めるに値する目標であることに変わりはない」と述べ、中国の新エネルギー車企業や電池企業に対して全固体電池技術を重視するべきだと提言していたことを伝えた。（翻訳・編集/川尻）
ttps://www.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=914661
上記のこの警告「中国人を雇うことには、それなりの注意が必要となろう。中国人は全員が中国共産党政府のスパイであると認識しておくことだ。」には、それなりの根拠があったのである。
（続く）
