このresponseの記事は、どちらかと言うと、ホンダサイドからいすゞへ共同開発の話を持って行ったような雰囲気の書き方をしているが、ニーズはどちらにもあった訳で、どちらが先手を打ったのかは解らないが、燃料電池を拡販したいとしたホンダなのか、大型トラックのカーボンニュートラルを進めたいいすゞなのかは当事者でない限りわからないものである。
しかしながらそのニーズの強さと言った場合には、ホンダよりもいすゞの方が強かったのではないのか、と小生は思っている。
ホンダはFCを拡販しなくても企業経営は進められるが、いすゞとしては、大トラの脱炭素を進めなくては、企業として存続させられないという面で切羽詰まっていたわけである。従っていすゞサイドの方が、よりニーズが高かったものと判断できるのである。
いすゞの燃料電池大型トラックは、2027年に市場投入される予定のようだ。
あと４年後ということになる。
日野自動車といすゞ自動車の背比べと言うことになる。どちらが早く商品化できるのか見ものである。
2023年05月15日ニュースリリース
いすゞ、2027年導入予定の燃料電池大型トラック向け 燃料電池システムの開発および供給パートナーをHondaに決定
いすゞ自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長COO：南 真介、以下、いすゞ）は、2027年をめどに市場導入予定の燃料電池大型トラックに搭載する燃料電池システムの開発および供給パートナーを本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、社長：三部 敏宏、以下、Honda）に決定し、両社で合意書を締結しました。
いすゞ・Honda共同研究によるナンバー取得車両
いすゞとHondaは、高積載量・長時間使用・長距離走行・短時間での燃料供給が求められる大型トラックのカーボンニュートラル化において、CO2排出ゼロの水素を燃料とする燃料電池技術が有効であると考えています。
両社は、2020年1月に燃料電池大型トラックの共同研究契約を締結し、燃料電池の大型トラックへの適合性や車両制御など基礎技術基盤の構築を進めており、モニター車を使った公道での実証実験を2023年度中に開始予定です。共同研究で得られた経験や知見を最大限に生かすことで、大型トラックに求められる性能や条件を満たし、お客さまに満足していただける商品開発を進めてまいります。
今後両社は、お互いの強みを活かしたクリーンで低騒音・低振動な燃料電池大型トラックの開発を加速させ、水素エネルギーの積極活用による物流業界を含めた産業全体のクリーンエネルギー化に貢献することで、共通の目標であるカーボンニュートラル社会の実現を目指してまいります。
会社概要
いすゞ自動車株式会社
本社：神奈川県横浜市西区高島一丁目2番5号 横濱ゲートタワー
事業内容：自動車、輸送用機械器具、原動機等の製品およびその部品ならびに関連する資材・用品の製造、販売
本田技研工業株式会社
本社：東京都港区南青山二丁目1番1号
事業内容：輸送用機器（二輪車、四輪車、汎用製品など）の製造、販売
ダウンロードPDF(558KB)
https://www.honda.co.jp/news/2023/c230515a.html
いすゞとホンダが着々と燃料電池大型トラックの開発を進めていれば、もう片方の雄の日野自動車とトヨタはどんな構えなのか。きっと負けてはいられない、と言った気持ちなのでしょう。
（続く）
